「災害時、携帯トイレは自助の第一歩」 沼津で研修「７日分用意」呼びかけ
沼津市環境整備事業協同組合（浅沼直之理事長）は１３日、災害時のトイレをテーマにした研修を同市のプラサヴェルデで行った。講師を務めたＮＰＯ法人日本トイレ研究所の加藤篤代表理事は「携帯トイレは自助の第一歩」として「最低３日分、できれば７日分」の用意を訴えた。
加藤氏は災害時に「水や食料よりトイレの準備が遅れることが多い」と強調。トイレを巡る混乱が起きると不衛生による集団感染や水分摂取抑制による関連死、心理的負担による不和の恐れが強まると指摘した。屋内用の携帯トイレと簡易トイレ、屋外のマンホールトイレと仮設トイレの４タイプを発災からの時間やトイレ充足率に応じて組み合わせて使うよう勧めた。
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