【３１１メディアネット】大切な人守りたいと思わせる記事を 地方紙１１社記者の思い
静岡新聞社や河北新報社（仙台市）など全国の地方紙、放送局でつくる「３１１メディアネット」は２月１７、１８の両日、宮城県で防災ワークショップ「むすび塾」を開いた。１１地方紙の若手記者が東日本大震災の被災地を視察した後、助言者に東北大災害科学国際研究所の佐藤翔輔准教授（４１）を招き、防災報道について意見を交わした。むすび塾の実施は１１４回目。
静岡新聞磐田支局 崎山美穂記者（２６） 未来の被害を減らすため 何ができるか
「この地域にどんな人が暮らし、どんな営みがあったのかを伝えたい。失われたものの大きさや災害の恐ろしさを一人一人が自分ごととして考えてほしい」とも訴えた。未来の災害で被害を減らすために何ができるのか。自分や家族を守る行動を促す報道を模索したい。
北海道新聞 武藤里美記者（３１） 伝え続けることが 次への糧に
「何が起きたか」というデータは残っていても、そこにいた人が何を感じ、どう行動したかは記録されずに失われることが多い。その解決には、多くの人が地道に語るしかない。
伝え続けることが、次の災害への備えになる。千尋さんたちの活動を通し、私たちメディアがすべき報道のあり方が改めて浮かび上がったように感じた。
河北新報 渡辺拓斗記者（２４） １人でも多くの人に 教訓届け
自分の地域の防災報道に生かそうと、震災伝承や防災の取り組みを熱心に取材する他の記者の姿が刺激になった。震災の被災地の記者としての自覚を高め、被災者の声を丁寧に取材し、震災の教訓を１人でも多くの人に届けていきたい。
東京新聞 昆野夏子記者（２８） 心境の変化に耳を傾けて 記す
私たちは、当時の惨状や復興の経過だけに目が行きがちだ。だが、被災地では当たり前の日常を送っていた人が、あの日から全てが変わり、傷ついたり悲しんだり少しだけ前を向いたりしながら進んできた。
記者にできることは、一緒に泣いたり笑ったりしつつ、思い出や心境の変化に耳を傾け、記すことだ。その積み重ねの延長に、守られる命があると信じたい。
神奈川新聞 沢村成美記者（２６） １３年間 意識保ち続けていたか
山元町震災遺構中浜小の元校長井上剛さんは、避難した校舎屋上を超すほどの津波を目撃。怖さを感じながらも児童を励ました。「生かされた命、失敗も含めて伝えたい」と語る姿が印象的だった。
次の災害が起きたら、各地域で救うべき多くの命がある。被災地で語り継がれる言葉の重みを痛感した。今回の学びを行動に変え、地元で報道していきたい。
新潟日報 奥村直之記者（３５） 共感できる思い出 温かみ感じ
大震災をわがことに感じ、備えたいと思う瞬間だった。変化を与えられる永沼さんを見習いたい。記事を通して防災意識を深めていく。
中日新聞 讃井絢香記者（２４） 報道への期待の大きさ 感じた
報道への厳しい意見があった一方、期待の大きさも感じた。取材に応じてくれた一人一人と向き合うことを大切に、読者が災害を自分ごととして捉え、防災意識を高める報道を心がけたい。
京都新聞 井上真央記者（３４） 若い世代の活動に 背中押され
印象的だったのは、石巻市の震災遺構大川小で、語り部の永沼悠斗さんが話してくれた学校生活の思い出や震災前の地域の姿だ。そんな日常を一瞬で奪った震災の恐ろしさと防災の大切さを改めて感じた。
遠くの災害を自分ごととして考えてもらうために、地方紙ができることは大きい。若い世代が語り部として活動する姿に、背中を押されたように思った。記者として何ができるのか、自問しながら発信を続けたい。
神戸新聞 名倉あかり記者（２８） 知識だけでは 行動つながらず
知識だけでは行動につながらない。生傷のままの後悔をそれぞれが自分の言葉で率直に語り、私たちに問う姿は、自分ごとにとらえるきっかけを探してくれているように感じた。メディアに対する期待も、疑問の声も聞いた。「難しい」と思考を止めずに言葉一つの使い方から自問し、震災報道を続けていく。
高知新聞 高井美咲記者（２９） 取り残されている人 いないか
高知県では、南海トラフ地震の危機が迫る。行政による備えが進む一方、高齢化で地域のつながりが薄れ、個別避難計画作りも難しくなっている。取り残されている人はいないか。多様な人の声に耳を傾けたい。
宮崎日日新聞 山田健太記者（２６） 「地域との対話基本」言葉重く
屋根裏倉庫に入り、当時小学生が寒さや余震に直面し、今後の生死や家族の安否を考えながら一夜を過ごしたことを想像すると、胸が締め付けられた。
元校長の井上剛さんの「地域とのコミュニケーションが防災の基本」という言葉も印象深く、防災報道の重要な視点になると感じた。むすび塾を経験し、いずれは「防災担当として全市町村ごとの防災記事を書く」という目標ができた。
３１１メディアネット 河北新報社が展開する防災ワークショップ「むすび塾」を共催した全国の地方紙、放送局が参加するネットワーク。防災の機運を盛り上げるため、東日本大震災の発生日前後に共通タイトルの特集や連載、番組を組む。今年が７回目。共催社は河北新報社のほかに静岡新聞、北海道新聞、東京新聞、神奈川新聞、新潟日報、福井新聞、中日新聞、京都新聞、毎日放送、神戸新聞、中国新聞、高知新聞、宮崎日日新聞。
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